GEO調査:AI回答のブランド言及率とGoogle/Amazon/YouTube検索順位の相関性
公開日:2026-10-12 / 更新日:2026-11-04 by Heysho
今回は、「Google検索、Googleショッピング、Amazon、YouTubeで検索上位に入っているブランドは、ChatGPTやGemini、AI Overviewsでも言及されやすいのか?」というテーマで調査を行いました。
ここ半年ほど、AI検索でよく表示されるブランドをレポートで追っていたのですが、AIによくおすすめされるブランドには3つの共通点がありました。
1つ目は「Amazonでも商品を販売していること」、2つ目は「YouTuberやインフルエンサーによくレビューや紹介をされていること」、そして3つ目は「Googleショッピングでも強い存在感があること」です。
ただ、ブランド側がAmazonやYouTubeなどに本格的にリソースを投下するとなると、時間も予算も大きくかかります。
そこで、この特徴に本当にデータの裏付けがあるのかを確かめるため、5つの業界・1,000個のキーワードを対象に、複数媒体での上位表示と各AIプラットフォームでの言及率に関連があるかを調査しました。
1. 調査概要
今回の調査は、以下の4つのステップで進めました。
- キーワードと質問文の作成:日本語の商品検索キーワードを計1,000件用意し、それぞれに対応するAI向けの質問文(プロンプト)を作成する。
- 検索結果とAI回答の取得:検索4媒体(Google検索・Googleショッピング・Amazon・YouTube)と、3つのAIプラットフォーム(ChatGPT・Gemini・AI Overviews)から結果を取得する。
- 露出媒体数のカウント:同一キーワードにおいて、各ブランドが基準順位内にランクインしている検索媒体数を集計する。
- AI言及率の照合・比較:各ブランドがAIの回答内でも言及されているかを照合し、露出媒体数によるAI言及率の違いを比較する。
たとえば「ランニングシューズ おすすめ」という検索語において、Nikeは1媒体(Google検索のみ)、Adidasは3媒体(Google検索・Googleショッピング・Amazon)で基準順位内に入ったとします。
それぞれのブランドがAIの回答でも紹介されているかを突き合わせ、露出している検索媒体の数によってAIでの言及率に差が出るかを検証する、という流れです。
※上記のブランド名は手順を説明するための仮定の例であり、実測結果ではありません。
調査対象および比較条件
- 対象業界(計5業界・各200件):家電、コスメ、ファッション、スポーツ・アウトドア、家具・インテリア
- 上位表示の判定基準:Google検索・YouTubeは15位以内、Googleショッピング・Amazonは40位以内
- データ取得元:SearchApi
2. 複数媒体で検索上位に入っているブランドのAI言及率
調査結果は非常に明確です。
1つの検索プラットフォームにしかランクインしていないブランドのAI言及率が7%にとどまるのに対し、4つのプラットフォームすべてにランクインしているブランドは72%と、極めて高い結果になりました。
つまり、Google検索・YouTubeで15位以内、Googleショッピング・Amazonで40位以内を押さえていれば、AIから言及される確率は大幅に高まります。
これまでは「Google検索で1位を取ること」ばかりに注力しがちでしたが、今回の結果はそれを見直す大きなきっかけとなりました。
AIでの言及率を高めるには、複数の検索プラットフォームで検索結果の1ページ目にしっかりと表示させることが非常に効果的だと分かります。
3. 考察と仮説
3.1. Amazon・Googleショッピング・YouTubeとAI言及の関連
Amazon、Googleショッピング、YouTubeでの検索上位表示とAI言及率に相関がある理由は、主に2つあると考えています。
①AIによる各プラットフォームへの直接的なデータアクセスと、②第三者レビューの増加や認知度向上といったブランディングへの波及効果です。
- Amazon:多くの商品情報とレビューが集まるデータベースであると同時に、新規獲得に強くブランドの認知を広げやすい媒体です。さらに「Amazonアソシエイト」を通じて、外部ブログやメディアのレビュー記事に掲載されやすいという特徴もあります。
- Googleショッピング:豊富な商品データにAIが直接アクセスしている可能性があります。また、Googleショッピングに注力するブランドは広告予算やマーケティング施策全般が充実している傾向があり、その影響も考えられます。
- YouTube:検索上位にはYouTuberやインフルエンサーのレビュー・比較動画が多く並びます。こうした第三者からの評価が、AIにとって強いシグナルになっている可能性があります。
※上記はあくまで仮説であり、実際のAIのデータ参照元や、各プラットフォームのブランディングへの貢献度までは確認していません。
3.2. ブランド人気度・認知の好循環
もう1つの要因は「ブランドの知名度」です。
知名度が高いブランドはGoogle、Amazon、YouTubeで上位表示されやすく、Web上の情報も豊富なため、AIに言及されやすいと考えられます。
また、AIの紹介によって認知や人気が拡大し、さらに検索上位に表示されやすくなるという好循環が生まれている可能性もあります。
ただし、これはあくまで仮説です。
裏付けるには、対象ブランドの指名検索数や被リンク数、広告予算などの追加調査が必要になるため、今後の検証課題としたいと思います。
4. 詳細分析
4.1. 媒体の組み合わせ別のAI言及率
検索媒体でのブランド露出を、単独4媒体とGoogle検索を含む複数媒体7通りの計11パターンに分類し、AIの回答で言及された割合を比較しました。
以下の図では、5業界全体の傾向と業界ごとの違いを確認できます。
全体の結果を見ると、AI言及率は「Google検索のみ」の5.0%に対し、「Google検索を含む3媒体」では約45〜47%、「全4媒体」では72.5%に達しており、複数媒体で露出しているグループほど言及率が高い傾向にあります。
※各グループで比較している検索語やブランドは異なるため、この結果だけで「露出する媒体を増やせばAI言及率が上がる」という因果関係までは断定できません。
4.2. 業界別の傾向
Google検索とGoogleショッピングは多くのブランドがすでに対策しているため、次のステップとして「AmazonとYouTubeのどちらを優先すべきか」を業界別のAI言及率から分析しました。
| 業界 | Google検索 + Googleショッピング + Amazon | Google検索 + Googleショッピング + YouTube |
|---|---|---|
| ファッション | 42.2%(43 / 102) | 45.0%(27 / 60) |
| 家具・インテリア | 35.0%(82 / 234) | 46.5%(113 / 243) |
| 家電 | 46.1%(123 / 267) | 41.0%(16 / 39) |
| スポーツ・アウトドア | 57.9%(95 / 164) | 47.6%(20 / 42) |
| コスメ | 47.3%(44 / 93) | 47.2%(17 / 36) |
結果は、「ファッション」「家具・インテリア」がYouTube優位、「家電」「スポーツ・アウトドア」がAmazon優位、「コスメ」は同率となりました。
このことから、業界の特性によって優先すべきプラットフォームは異なることが分かります。
5. 調査方法・集計条件
本調査では、5業界(ファッション、スポーツ/アウトドア、コスメ、家具/インテリア、家電)のEC関連キーワードを対象としました。
市場によって結果が異なる可能性があるため、実務で施策を検討する際は、該当領域のキーワードや検索媒体でも確かめることをおすすめします。
調査は以下の3ステップで実施しました。
- 準備:計1,000件(5業界×各200件)の日本語キーワードと、対応するAI向けの質問文を作成
- 取得:SearchApiを通じて、検索5媒体・AI3種から延べ8,000回分のデータを取得
- 分析:ブランド辞書で表記を統一し、順位条件とAI言及の組み合わせ(延べ38,320パターン)を検証
5.1. 調査データの取得環境と対象キーワード
- データ取得元:SearchApi
- 採用理由:①パーソナライズ(検索履歴・位置情報によるブレ)の排除、②大量データの高速かつ安定した取得、③単一APIキーによる検索結果・AI回答の横断的な一括取得
- 対象業界(5業界):ファッション、スポーツ・アウトドア、コスメ、家具・インテリア、家電
- 対象キーワード(計1,000件):各業界200個ずつ、「Tシャツ おすすめ」といった購買検討層向けのキーワードをピックアップ。AIツールには、それと対になる質問(例:「〇〇のおすすめブランドは何ですか?」)を入力。
5.2. 検証したAIツールと検索媒体の取得範囲
- AIツール(3種):Google AI Overviews(AIO)、ChatGPT、Gemini
- 検索媒体・取得順位(5種):
- Google自然検索:1〜15位
- Googleショッピング:1〜40位
- Amazon:1〜45位を取得し、今回の4媒体比較には40位以内を使用
- YouTube:1〜15位
- TikTok:1〜9位
対象となる計1,000件のキーワードについて、上記のAI3種と検索5媒体からデータを収集しました。
今回の主比較は、TikTokを除いたGoogle検索・Googleショッピング・Amazon・YouTubeの4媒体です。
5.3. ブランド判定基準とデータ規模
検索結果とAI回答におけるブランドの出現を正確に抽出するため、表記揺れを統一した独自のブランド辞書を用いて分析を行いました。
- ブランド辞書:主要238ブランド(正式名称・英語表記・表記揺れを定義)
- データ規模:
- 総リクエスト数:延べ8,000回(検索5,000回 + AI 3,000回)
- 順位シミュレーション:延べ38,320パターン(単一〜複数媒体の順位条件を総当たり計算)
表の見方
- 数値の定義:AIO・ChatGPT・Geminiの有効回答のうち、本文中で対象ブランドに言及した割合(言及数 ÷ 有効観測数)です。
- 行の分類(重複なし):指定順位内で露出した媒体の組み合わせを、重複なく分類しています。たとえば3媒体で露出したケースは「3媒体」の行にのみ計上され、2媒体以下の行には含まれません。
集計方法と注意点
- Google検索のブランド露出判定:公式サイトの上位表示に限定していません。検索結果(1〜15位)のtitleやsnippet(メタディスクリプション)に含まれる登録ブランド名(Patagonia等)を「その順位スロットに露出したブランド」として抽出しています(比較記事やECモールのスニペットに含まれるブランド名も対象となります)。
- 比較する11パターン:「単独4媒体」と「Google検索を含む複数媒体(7通り)」の計11パターンです。判定は各媒体の指定順位内(Google検索・YouTube:15位以内、Google Shopping・Amazon:40位以内)に限定しており、順位外や他媒体での露出有無は考慮していません。
- 全体と業界別の集計:5業界・計1,000件の検索語(重複除外後972件)のうち、全4媒体で結果を取得できた777件が対象です。検索語が複数業界にまたがるケースがあるため、「全体」の数値は業界別の単純合計や平均とは一致しません。また、取得失敗や空データを「露出なし」として補完する処理は行っていません。
- 言及率の算出方法:「本文中で言及があった観測数 ÷ 有効な総観測数(検索語 × 対象ブランド × AI)」で算出しています(AI別の単純平均や「いずれかのAIが言及した割合」ではありません)。なお、無効回答は分母から除外し、AIOの非表示(正常取得済み)および引用リンクのみの一致は「言及なし(0)」として扱っています。
- 少サンプル時の扱い:分母が0の場合は「NA」、有効観測数または「検索語 × 対象ブランド」のペア数が10未満の場合は「参考値」としています(グラフでは淡色で表示し、第4.2章の表では言及率と件数を併記)。なお、10件以上であっても各観測は統計的に独立ではないため、統計的な精度や有意差を保証するものではありません。
5.4. 検索結果の取得にはSearchApiを利用

今回、Google、Amazon、Google Shopping、YouTube、ChatGPT回答、Gemini回答、AI Overview回答のデータ取得には、SearchApiというAPIサービスを利用しました。
SearchApiは、各検索エンジン、メディアプラットフォームのデータをAPI経由で取得できるサービスです。
さまざまなプラットフォームから大量のデータをまとめて取得でき、今回の調査でも役に立ちました。
また、データを取得する地域や条件も指定できるため、同一条件下で客観的なデータを収集するうえでも有効でした。
※本調査はSearchApiよりAPIクレジットの提供を受けています。
調査設計・分析・結論は筆者が独立して作成しています。
6. まとめ
LLMが学習や回答の生成にさまざまな情報を利用するなかで、複数のプラットフォームに展開し、知名度や人気を獲得しているブランドほど取り上げられやすい可能性が挙げられます。
また、AIサービスが回答を生成する際に、こうした主要検索エンジンやプラットフォームから直接情報を収集しているケースも考えられます。
ただし、これらはあくまで仮説であり、今回の調査で情報の参照経路や「各検索エンジンで上位表示されればAI言及率が上がる」という因果関係まで確認できたわけではありません。
それでも、今回見られた傾向を踏まえると、主要検索エンジンの順位をKPIの一つに据え、自社ブランドが有利なポジションを取れているかをAIの言及状況と併せてモニタリングしていく取り組みは、SEOやAI検索対策として検証する価値があるのではないでしょうか。
特に、ブランドの公式ECサイトは運営しているものの、Amazonに出店していなかったり、YouTubeにあまり注力していなかったりする場合は、展開する媒体を見直す余地がありそうです。
AI時代には、公式ECサイトに加えてこうしたプラットフォームでの露出を増やす取り組みが、より大切になっていくと考えられます。
7. 次回調査の展望
前回は「Google検索とAI Overviewsの関連性」、今回は「Amazon・Google ショッピング・YouTubeなどの他メディアとAIの回答との関連性」を調べました。
次回は視点を変え、「ブランドの人気度」がAIでの言及数とどう関連するかを調査します。
具体的には、ネット全体での言及数や指名検索数(ブランド名での直接検索)、被リンク数(外部サイトからのリンク数)といった指標と、AIの回答との関連を検証する予定です。